◎内閣告示第一号

 国語を書き表わす場合に用いるローマ字のつづり方を次のように定める。
      昭和二十九年十二月九日

                     内閣総理大臣  吉田 茂

 

1. 一般に国語を書き表わす場合は、第1表に掲げたつづり方によるものとする。

2. 国際的関係その他従来の慣例をにわかに改めがたい事情にある場合に限り、第2表に掲げたつづり方によつてもさしつかえない。

3. 前二項のいずれにおいても、おおむねそえがきを適用する。

1表 〔( )は重出を示す〕

a

i

u

e

o

ka

ki

ku

ke

ko

sa

si

su

se

so

ta

ti

tu

te

to

na

ni

nu

ne

no

ha

hi

hu

he

ho

ma

mi

mu

me

mo

ya

(i)

yu

(e)

yo

ra

ri

ru

re

ro

wa

(i)

(u)

(e)

(o)

ga

gi

gu

ge

go

za

zi

zu

ze

zo

da

(zi)

(zu)

de

do

ba

bi

bu

be

bo

pa

pi

pu

pe

po

 

 

 

kya

kyu

kyo

sya

syu

syo

tya

tyu

tyo

nya

nyu

nyo

hya

hyu

hyo

mya

myu

myo

 

 

 

rya

ryu

ryo

 

 

 

gya

gyu

gyo

zya

zyu

zyo

(zya)

(zyu)

(zyo)

bya

byu

byo

pya

pyu

pyo

                       第2表

 sha   shi   shu   sho
          tsu
 cha   chi   chu   cho
          fu
 ja     ji    ju    jo
       di   du  
 dya        dyu   dyo 
 kwa
 gwa
 wo

 

そえがき

前表に定めたもののほか、おおむね次の各項による。

1. はねる音「ン」はすべて n と書く。

2. はねる音を表わす n と次にくる母音字または y とを切り離す必要がある場合には、n の次に ' をいれる。

3. まる音は、最初の子音字を重ねて表わす。

4. 長音は母音字の上に ^ をつけて表わす。なお、大文字の場合は母音字を並べてもよい。

5. 特殊音の書き表わし方は自由とする。

6. 文の書きはじめ、および固有名詞は語頭を大文字で書く。なお、固有名詞以外の名詞の語頭を大文字で書いてもよい。

 




◎内閣訓令第一号

                           各官庁 

   ローマ字のつづり方の実施について

 国語を書き表わす場合に用いるローマ字のつづり方については、昭和十二年九月二十一日内閣訓令第三号をもつてその統一を図り、漸次これが実行を期したのであるが、その後、再びいくつかの方式が並び行われるようになり、官庁等の事務処理、一般社会生活、また教育・学術のうえにおいて、多くの不便があつた。これを統一し、単一化することは、事務能率を高め、教育の効果をあげ、学術の進歩を図るうえに資するところが少なくないと信ずる。

 よつて政府は、今回国語審議会の建議の趣旨を採択して、よりどころとすべきローマ字のつづり方を、本日、内閣告示第一号をもつて告示した。今後、各官庁において、ローマ字で国語を書き表わす場合には、このつづり方によるとともに、広く各方面に、この使用を勧めて、その制定の趣旨が徹底するように努めることを希望する。

 なお、昭和十二年九月二十一日内閣訓令第三号は、廃止する。

    昭和二十九年十二月九日

                      内閣総理大臣 吉田  茂



【引用者注】 
1.1937年(昭和12)の「内閣訓令第3号」で,ローマ字つづりはほぼまとまっていたが,敗戦後,占領軍が「公共の建物や駅名など」を修正ヘボン式(英語式ローマ字)で書くように命令をだしました.このため,ローマ字つづりに混乱がみられるようになりました.
2.1948/10/12(昭和23)にふたたび,各界の代表者からなる「ローマ字調査会」が文部省につくられました.これが国語審議会に引き継がれ,6年間の審議の結論がこの「内閣告示第1号」と「内閣訓令第1号」です.
3.内容的には,1937年の「内閣訓令第3号」とほぼ同じものです.内閣告示のそえがき2と4が前の訓令と変わっていますが,これは前の「内閣訓令」が事務的手違いから誤ったものとみられており,訂正されたものです.
4.内閣告示の項目2「国際的関係その他従来の慣例をにわかに改めがたい事情にある場合に限り」とは,占領下に置いて「進駐軍関係」という意味をさすものと考えられています.